ニュースレター第７７号巻頭言

比較文明学会創立40 周年を迎えて

伊東　俊太郎

　ヨーロッパ近代文明が広く地球上を覆うようになった19世紀以降、ヨーロッパの論理的思考文化であるphilosophy（哲学）と同根の自然科学理論およびその応用である科学技術による文明がグローバルに受け容れられるようになった。だが21 世紀の現在、影が差している。この文明が人類を滅しかねないとの危機意識が高まっているからである。これに対しては国連が包括的目標としてSDGs（持続可能な開発目標）を提唱し、2030 年までにその達成を求めている。だが、これに対しては賛否両論がある。多くは賛成派だと思われるが、反対派の意見には、SDGs は特に自然環境問題に関しては現状の先送りでしかなく根本的解決にならないという主張が含まれている。私もそのように考えるひとりである。私の根拠は以下の通りである。
　SDGs の根拠となる科学理論は人類という種の利害を反映し、かつ、理論という人間知性の特性に拘束されているゆえに、自然そのものに即した根本的理解が本来的に困難だということである。
　現状の自然破壊を生み出した科学技術は、人間の物質的欲望と、知的好奇心によって生み出された科学理論に基づいている。理論が世界を説明できると考えるのは古代ギリシャに端を発する哲学の「世界のロゴスと人間のロゴスが一体である」という信念に基づく。人間がロゴスを使えば世界の秩序が理解できる、という発想である。それゆえ抽象概念を論理だけによって展開させる哲学が、それがそのまま世界の実相を捉えていると考えられてきた。自然科学もその延長上にある。現在の人類も自然科学理論による世界記述の妥当性を疑わない。
　だが、近代初期のイギリスの哲学者フランシス・ベーコン（1561-1626）が既に言っているように、哲学は人間の知性がそれに囚われることによって誤った世界理解を与えるイドラ（偶像・虚構）の一つ「劇場のイドラ」でもある。哲学は世界観によって世界や人間のあり方を劇場のように見せる一つの虚構だからである。また、科学技術は人間の欲望と好奇心から発しているので、人間に引きつけた理解しかできないという「種のイドラ」でもある。その意味で理論は二重の意味で虚構である。実証実験によって虚構性は排除されると考えられるが、事象の総体を理論は捉えない。理論はイドラとして認識を歪めるゆえに、人間には認識できない未知の現象が含まれる可能性を排除できないからだ。だが、何かの拍子に未知の現象が認識されることが
ある。すると従来の理論は誤りとされ、更新されてしまう。現在の理論も更新の積み重ねの結果なのである。今後さら2023年に日本比較文明学会は創立40周年を迎えることとなる。この学会は1983 年12 月20 日、東京港区の共立薬科大学の新講堂で、当時の国立民族学博物館館長梅棹忠夫先生の記念講演とともに創立総会をもち、新たに設立された。それは従来、ともすれば世界の文明をただ受容し咀嚼するにとどまっていがちだった受動的態度から脱して、あえて世界の諸文明の構造をこちら側から積極的に独自に研究し、その間の関係を明らかにし、よってもって地球世界の平和的共存に貢献しようとする壮志をいだいて、日本の東と西の研究者をうって一丸としてつくり出された、自由で創意に満ちた全国的学会であった。
　初代会長は、創立当時の会員の皆さま方の一致したご推挙によって、私が務めることとなったが、以後第2 代会長吉澤五郎氏、第3 代会長染谷臣道氏、第4 代会長松本亮三氏、第5 代会長原田憲一氏、現会長保坂俊司氏と引き継がれて、隆々として発展を遂げていることは、慶事と云うべきであろう。今や比較文明学はアメリカと並んで日本が2大拠点の1 つになっているかに見える。その意味で国際比較文明学会との連携も強く望まれる。
　国内的にも、令和2 年 （2020 年） の文化功労者として図らずも私も選ばれたが、その業績として科学史や科学哲学と並んではっきりと「比較文明」研究が挙げられていた。そのことは比較文明学が今や新参の学問的基礎もはっきりとしない未熟なものではなく、日本のアカデミーの中でしっかりとした1 つの学問分野として認証されてきたことのあかしともとれる。とすればそれは私個人のことではなく、私たちが一緒に進めてきた同学の人々の努力の結果として、慶びを共にしたく思う。
　また2019 年に中央大学国際情報学部で開催された第37回の本学会大会では、私の卒寿記念講演として「文明の世界的分布と日本文明の役割」というテーマの話をする機会を与えられた。その後これまでこの学会の運営・発展に努めてこられた方々との対論の時間も与えられ、40 年近くの学会の過去とこれからの展望が持たれたことも有益であった（『比較文明』第36 号掲載）。
　筆者の見るところ、これからの世界はそこに示された複数の「文明システム」が互いにその存在意義を認め合い、協力しつつゆっくりと調和ある地球的統合に向かっていくであろう。しかしそうした「文明システム」が単にあるというだけではなく、その間の相互の関係についてあるべき原則をたてておかねばならぬと考える。その原則の中の原則としてここで次の3 つのことを挙げておく。
　まず第1 には「アヒンサー」（Ahiṃsā）の原則、すなわち「不殺生」「殺すなかれ」の原則である。具体的に云えば、「国家による人ごろし」である戦争の否定である。人類は長い間戦争をやめられず、第2 次世界大戦ではホロコーストなどの大量虐殺がいくども経験されたにも拘らず、いまだ戦争の原理的否定がなされず、些細な理由をもって、ロシアはウクライナに侵攻し、平気でこの虐殺を続けており、核の使用の恫喝まで行っている。何という反時代的行為であろうか。我々は日本の平和憲法を正しくかかげ、断固としてこうした反文明の最たるものに反対する先頭に立たねばならない。
　第2 は「格差の解消」「衡平 （equitability） の確保」である。格差は人種や性別のそれもあり、その解消を求めてゆかなければならないが、急を要するものは、なんといっても経済的格差であろう。人はどのような「文明システム」に生まれようと、生まれて来た限りは生きてゆく権利を持つ。しかしAI 先端技術の発達した「文明システム」に属する世界の人口の1% 程度が人類の富のほとんどを独占し、他の99% がその残りかすを頼りとするような、「文明」の負の側面を避けるために、今から単なる夢想ではない人類的統合経済の施策を考えておかねばならない。
　第3 は「地球防衛」（defense of the earth） という原則である。今や地球は、生態系の危機、気候変動、環境破壊などにより、未だかつてないような状態におち入っており、このまま行けば遠からず人類も消滅するという識者の声も大きくなってきている。このようなとき、「文明システム」間の協力は、この「地球防衛」に向かって共になされねばならないにも拘らず、まだ自国の領域の拡大などという小さな目標にかかずらわって、地球への全体的視野を失っている今更ながらの不見識には驚かざるを得ない。
　以上「文明システム」間の相互関係をつくり上げる「原則中の原則」と云うべきものを述べてみた。「日本文明」は筆者がさきにも述べたように、「媒介文明」としてこうした相互関係の促進に役立つだろう。日本比較文明学会の存在意義は依然として大きい。

（東京大学名誉教授、初代会長）